【SEO対策会社への見積もりガイド】予備知識と価格相場を紹介！

見積もり前に！SEO施策は内製？外注？

SEOは自社でも実践できるため、必ずしも専門業者に依頼する必要はありません。自社のリソースに余裕があり、人材も揃っている場合は内製も選択肢のひとつです。

「とにかくSEOをしたほうが良いらしい」と漠然としたイメージだけで見積もりを検討している場合は、まず自社は内製化すべきか外注すべきかを判断することから始めましょう。

内製化と外注のどちらが自社に向いているか判断するための材料として、それぞれのメリットとデメリットを解説します。

SEOを内製化するメリット・デメリット

コンテンツ作成だけではなくウェブサイトの構築や更新、課題点の洗い出しや効果分析まで一貫して自社で行うことです。よって、社内にSEOやウェブサイト構築に詳しい人材が在籍しているか、新たに確保できることが内製化の最低条件といえます。SEOを内製化した場合のメリット・デメリットは、下記のとおりです。

メリット

自社の社員がSEOを行うことで、下記のようなメリットが期待できます。

 

SEOの基本は、ユーザーにとって有益で正確な情報を提供できるよう、高品質なコンテンツを作成することです。SEO会社へ外注した場合、専門性の高い記事を書くなどの業界知識を必要とする施策には限界があります。

知識が豊富な社員に企画・記事を任せられれば、業界知識や自社商品・サービスの情報を反映させた詳しいコンテンツが作成できます。施策を繰り返すことにより、SEOに関するノウハウやデータの蓄積も可能です。

また、外注にかけるコストを削減できる点もメリットのひとつです。契約プランによっては、数十万円以上の料金を削減できます。

デメリット

内製化することで生じるデメリットは、下記の4つがあげられます。

 

SEOは、自社に適した施策を行うための専門知識が不可欠です。改善策など手法はもちろん、自社の状況や施策の成果を分析できる能力も求められます。

パソコンが得意な社員に通常業務の合間に任せる程度では、効果的な施策はできません。SEO専用のチームを立ち上げたり、担当者を配置したりする必要があります。専門の人材を確保するにあたり、人件費などのリソースを割くこととなります。

社内にSEOに詳しい人材がいない場合、最新情報を把握しにくい点もデメリットです。

Googleはユーザーの利便性を高めるためにアルゴリズムのアップデートを行っており、突然、従来の施策が効果を得られなくなるケースは珍しくありません。アップデート情報や効果的な施策の模索など、SEOの最新情報を得られるように、基礎知識や経験のある人材が不可欠です。

また、ゼロからのSEO導入はノウハウだけではなく、過去の分析データもない状態で始めることとなります。施策を検討するときに参考となるデータがないため、的外れな施策にコストを投じるリスクがあります。

SEOを専門会社に外注するメリット・デメリット

SEOの外注は、専門会社に施策のすべてを委託する方法や、一部のみ任せる方法のことです。基本の作業は自社で行い、一部のみ外注に頼る場合はセミインハウスとも呼びます。

コンテンツ制作はもちろん、ウェブサイトの構造最適化や課題の洗い出し、施策後の効果測定と分析なども一貫して任せられます。

ウェブサイトも一から制作するのであれば、SEOに対応したサイト構築や運用が可能なホームページ制作会社に依頼する選択肢もありますが、必ずしも効果的な施策ができるとは限らない点に注意しましょう。

SEOを専門会社へ外注するメリット・デメリットは、下記のとおりです。

メリット

SEO会社へ施策を外注すると、次のメリットがあります。

 

まず得られるメリットが、社内のリソースを削減でき、他の業務に回せることです。外注費用がかかるから同じではないかと思いがちですが、契約会社やプランによっては社内チームを立ち上げて毎月給料を支払うよりも安く済みます。

社内に人材がおらず新たに雇い入れる場合、毎月の給料を支払うこととなり、正社員で雇えばボーナスなども生じます。外注にすれば求人や給料、社内整備にかける費用を削減でき、外注費しか生じません。

また、専門会社に任せる分、最初から自社の状況に合った施策を効果的に実践してもらえます。最新のアルゴリズムの傾向も理解しているため、知識が乏しい社内の人材が手探りで始めるよりも効率良くSEOできます。

デメリット

SEOを外注するデメリットは、下記のとおりです。

 

外注すると、当然ながら料金が生じます。SEO会社は一定料金が毎月発生する場合と、成果に応じて金額が変動する場合の2種類があり、自社に見合った課金形態を選ぶ必要があります。（課金形態についての詳細は後述します）

SEOはさまざまな施策があり、会社ごとに料金も大きく異なります。施策や会社の選び方を間違えると、費用に見合う成果が得られません。前述のとおり、SEO自体が100％効果がでるものではないため、「料金が高いから効果が出るはず」とはいえないこともあげられます。

また、自社の理想どおりのSEO会社が見つからない可能性も考慮しましょう。業界やターゲットによっては、専門知識を有する人材にコンテンツ作成を依頼する必要があります。
料金プラン的に好ましいと思った会社が、必ずしも業界知識をもっているとは限りません。SEO会社のホームページで、同業他社に関する実績があるか確認する必要があります。

SEOは効果が出るまで時間がかかったり、複数の施策が必要となったりすることから、中には悪質な業者もいます。費用ばかりかかって効果がまったく出ないというトラブルにおちいらないよう、外注時は慎重なSEO会社選びが大切です。

目次へ

SEO対策会社に見積もり依頼前に考慮すべき4つのこと

SEOを依頼するときは、複数社に相見積もりするのが重要です。ただし価格・金額のみで選ぶのではなく、自社の課題に応じて依頼先を吟味しましょう。

また、SEOの基礎知識を身につけておくと企業の選定に役立ちます。事前に知っておきたいことは次の4つです。

1.上位表示を保証できる会社はいない

SEOは、検索エンジンのアルゴリズムからウェブサイトが評価されやすいよう、複数の施策を実施します。検索アルゴリズムが何を高く評価するのかは、明確に公表されていません。

同じウェブサイトでも、会社ごとにSEOの手法や成果が異なるのは、公式の「100％成功する方法」がないためです。

専門会社は蓄積してきた自社のノウハウや分析データ、検索エンジンの傾向、公式発表されているガイドラインなどを参考に施策を行うことで、上位表示を狙っています。

見方を変えると、「うちに依頼すると必ず上位表示できます」「100％1位をとれます」と営業をかけているところは、SEOの仕組みをよく理解していない可能性が高いといえます。

知識や実績のある専門会社であれば、上位表示を100％保証するような宣伝文句は出さないでしょう。SEOを依頼するときは、上位表示の保証を売りとしている会社は避けることをおすすめします。

2.SEO会社に丸投げするのは難しい

次に押さえるべきことは、専門会社がすべてを任せっきりにできるとは限らないことです。

SEO会社に外注する場合、下記のいずれかとなります。

・被リンクを委託する
・内部施策を委託する
・記事作成を委託する
・ウェブサイト作成を委託する
・コンサルを受ける
・上記のサービスを組み合わせて依頼する

被リンクとは、第三者のウェブサイトにリンクが張られることです。検索エンジンで上位表示されるほど高品質または権威性の高いウェブサイトからリンクを張ってもらうと、ドメインパワーを高めるために必要な影響を与えます。

また、SEOの内部施策は、コラム記事などのコンテンツ作成やサイト構造の改善など、検索エンジンから評価されやすいようにウェブサイトを最適化することです。

全面的に任せる方法もあれば、記事作成のみ、ウェブサイト作成のみなど、一部の作業を委託できるサービスもあります。

また、自社に記事作成やウェブサイト作成にあてられる人材がいる場合は、コンサルのみ受けることもできます。

複数のサービスを委託する選択肢もありますが、いずれの場合も施策の方針や成果を確認するために、自社内に担当者を置かなくてはなりません。

SEO会社はあくまで、経験や知識から検索エンジンに評価されやすい施策を提案・実行できるプロに過ぎず、顧客の業界や事業について詳しいとは限らないためです。

SEO会社の担当者が提案する対策キーワードや文章がターゲットに合っているか、自社の経営理念や戦略に沿っているか、情報に間違いがないかは、社内の人間で確認する必要があります。

3.検索エンジンだけに集客を依存することは危険

どのような事業も、万が一の事態を避けるためのリスク分散は欠かせません。集客方法も同じく、検索エンジンだけに頼るのではなく、複数の施策を実施することが大切です。

現在のSEO施策はGoogleの検索エンジンを活用するのが主流です。アイルランドの企業が同社サービスユーザーを対象としたサンプリングによると、2021年～2022年10月の日本における検索エンジンのシェア率を見てもGoogleの施策が効果的と分かります。

検索エンジン名	シェア率
Google	75.96%
Yahoo!	15.05%
bing	8.24%
DuckDuckGo	0.32%
Baidu	0.16%
YANDEX	0.1%

（参考：Statcounter Global Stats「Search Engine Market Share Japan　Oct 2021 – Oct 2022」）

近年は上記のとおりGoogle一強といえる状況ですが、1998年のGoogle創業時や2000年の日本語対応時から高シェアだったわけではありません。以前はYahoo!のシェア率も高く、平成24年のデータでは下記のとおりでした。

検索エンジン名	シェア率
Google	52.2%
Yahoo!	32.6%
携帯電話会社の公式サイト	13.7%
goo	0.7%
Bing（MSN）	0.3%
その他	0.5%

（参考：総務省「平成24年版　情報通信白書」）※モバイル端末のみのデータ

わずか10年でYahoo!のシェアが急激に減少していることからも、ひとつの検索エンジンが半永久的に高シェアであり続ける可能性は低いとわかります。

近年は情報収集手段として検索エンジンだけではなく、SNS（動画投稿サービス含む）なども活用されています。

検索エンジンもといGoogleのみに依存した集客方法が、今後も安泰とは限りません。

SEOに注力しすぎて他の集客を実施しなかった場合、検索エンジンのサービス終了やシェア率低下が起こったときにユーザーを取り込む入口を完全に失うおそれがあります。

あくまでSEOや検索エンジンの活用は、集客方法のひとつと考えましょう。他の集客方法と併用しつつ効果的にメディア運用することが重要です。

4.Googleのガイドラインは事前に把握しておく

前述のとおり、SEOの施策で想定する検索エンジンは、主にGoogleです。ウェブサイトやウェブページに対する施策は、Googleのアルゴリズムから高評価されるかどうかを基準のひとつにしましょう。

Googleのアルゴリズムから品質の良いウェブサイトと評価されるためには、公式アナウンスを参考にします。

まず読むべきガイドライン『Google 検索の基本事項（旧ウェブマスター向けガイドライン）』には、SEOの基礎知識や禁止事項、順位が下落する要因についても触れられています。

SEOはウェブサイトを高評価されやすいよう改善するだけではなく、低評価につながる要素を可能な限り取り除くことも重要です。

低評価の要因となる施策について知るためにも、Googleがブログや公式サイトで発表しているガイドラインには、必ず目を通しておく必要があります。

目次へ

【依頼形態】SEO対策会社のサービス内容と価格

実績のあるSEO会社で、自社に合ったプランを契約すれば、外注費を抑えて成果を最大化できます。適切な会社選びで欠かせないポイントのひとつが、課金形態を正しく理解しておくことです。

SEO会社は金額やサービス内容の差はありつつも、主に「成果報酬型」「月額固定型」の2種類に分かれます。

種類1.成果報酬型のSEO会社

成果報酬型のSEO会社は、成果に応じた費用が生じるタイプです。1つのキーワードごとに、上位表示された日数に応じた費用が請求されます。

成果が出るまではコストを最小限に抑えられるメリットがある一方で、依頼先を間違えると高額請求されるリスクもあります。

会社によっては初期費用も別途生じるため、料金が発生する条件について細部まで確認しておく必要があります。

低コストで始めやすいメリットを生かすためには、依頼するキーワードを厳選しましょう。キーワードごとの費用設定となるケースが多く、件数が多ければ上位表示されるコンテンツが増えるにつれて費用も高額となります。

■成果報酬型の料金相場

成果報酬型の料金相場を初期費用と月額費用で見ると、下記のとおりです。

初期費用	5万～20万円
月額費用	1万5,000円～30万円（1キーワードあたり）

初期費用には、最初のキーワード調査や施策のプランニング料なども含まれています。月額費用はキーワードごとに上位表示された期間に応じて発生するため、数十万円を超えることもあります。

また、契約内容によっては上記の費用に加えて、外部施策費用（被リンク設置代）が発生する場合もあるため、事前に確認しておきましょう。相場は3キーワードあたり3～15万円前後です。

■依頼した際の作業内容

成果報酬型の作業内容は、被リンク施策が重視される傾向にあります。ウェブサイト構造の改善など内部施策も行われますが、短期間で成果を出して収益につなげなくてはならないため、軽視するSEO会社も多いのが特徴です。

しかし、自然な被リンクは増やそうと思って短期間で増やせるものではありません。そこで作為的な被リンクを増加させるSEO会社もあります。被リンク専用のウェブサイトを作成し、自作自演でリンク数を増やすことで上位表示を狙います。

■依頼がおすすめの企業

成果報酬型に依頼するメリットは、主に下記の2つです。

被リンク施策を行うことで、うまくいけば短期間で上位表示される可能性が高くなります。また、SEOに取り組んだばかりで大々的な費用を毎月割けない会社であれば、施策へのコストを抑えやすい点も大きなメリットです。

■依頼をおすすめしない企業

成果報酬型のSEO会社に依頼するときは、下記のデメリットにも注意しましょう。

被リンク施策に力を入れているSEO会社に依頼すると、自作自演リンクの増加でかえって検索エンジンに悪印象を与えるおそれがあります。作為的な被リンクと判断されれば、ペナルティ対象として上位表示されにくくなります。

他にも、成果が発生するまでランニングコストを抑えられる一方で、初期費用や最低契約期間の存在に注意しなくてはなりません。一度契約すると、最小限に設けられた期間が過ぎるまでは一定の費用が生じます。

そのため、ペナルティを避けて安全にSEOを実施したい企業にはおすすめできません。

種類2.月額固定型のSEO会社

月額固定型のSEO会社は、毎月決まった固定費が発生するタイプです。成果が出ていなくても最初から一定の費用がかかるため、経営層や上司がSEOに詳しくない場合、無駄な費用と誤解されるリスクがあります。

しかし実際は、月額固定型のほうが高い費用対効果を期待できる課金形態です。

SEOは短期的なものではなく長期的に施策を行う必要がありますので、突然料金が跳ね上がる心配のない月額固定型は長期運用に適しています。

■月額固定型の料金相場

月額固定型でSEO会社に外注した場合、料金相場は下記のとおりです。

初期費用	5万～20万円
月額費用	20万円～40万円程度

初期費用は、成果報酬型と同等です。キーワード調査や施策のプランニング料なども、成果報酬型と同じく初期費用に含まれています。

月額費用は効果測定などのレポートに加えて、次月の施策提案などのコンサルも含まれます。注意すべき点は、記事作成も依頼する場合、別途料金が発生することです。月額費用に加えて1記事あたり1～10万円程度の記事作成費用がかかります。

専門性が高かったりコンテンツマーケティングに重要なデザインなども含んだりする場合は、1記事あたり10万円以上となることもあります。

■依頼した際の作業内容

月額固定型の場合も、基本的な施策は内部施策と外部施策です。ウェブサイト構造の改善や運用のコンサルなどはもちろん、コンテンツ作成を代行してくれるところもあります。

自社でコンテンツ作成を行う場合は、月額固定型で記事の作成指示・指導やキーワードの提案など、コンサルのみ受けることも可能です。

コンテンツ作成によるアクセスアップやウェブサイトの品質向上を狙うのであれば、月額固定型のほうが適しています。

将来的に内製化を希望する場合、最初は月額固定型でサポートを受けつつ、自社の人材にSEOの知識を身につけさせる方法もあります。

未知株式会社でも、「将来的に内製化したい」とご相談をいただくケースは少なくありません。SEO施策を進めつつ内製化サポートをご希望の方も、未知株式会社へぜひ一度ご相談ください。

■依頼がおすすめの企業

月額固定型のSEO会社へ依頼するメリットは、下記のとおりです。

月額固定型は成果が出るまでは費用対効果が見えにくいものですが、一度成果が出れば、一定のコストで施策を継続してもらえるメリットがあります。

複数のキーワードが上位表示されても費用が高額化する心配がないため、大規模なSEOを行いたい方や、1から施策を始めたい方におすすめです。

成果報酬型に比べると被リンクに特化する必要がなく、キーワードごとに単価が決まっているわけでもないため、優先順位に沿った一定品質の施策が期待できます。
たとえばニーズの高いキーワードが見つかった場合、費用の範囲内であれば柔軟に対応してもらえます。

■依頼をおすすめしない企業

一方で、月額固定型は下記のデメリットもあげられます。

成果が出なくても毎月一定の費用がかかる点は、デメリットともいえます。

成果が出ればお得に感じることもありますが、必ずしも施策直後に劇的な変化が現れるとは限りません。月額固定型で始めるには、経営層や上司がSEOの特徴をよく理解したうえで、長期的に行うべきであると認識していることが重要です。

また、すでに対策すべきキーワードが分かっていたり、特定のウェブページの上位表示のみが目的の場合、費用対効果は期待できません。自社でキーワードを意識したコンテンツを作成したほうが安く済む可能性があります。

自社の課題を洗い出したり、上位表示以外（LPから購入へつなげたいなど）を目的としたりしている場合は、月額固定型で複数の内部対策に取り組む方法がおすすめです。

目次へ

SEOの見積もりを取る際に気をつけるべき点

SEOの見積もりは、ただ料金の内訳や総額を見せてもらえば良いものではありません。見積もりの内容、金額はもちろん、下記の2つに注意する必要があります。

自社サイトの簡易分析を必ず行ってもらう

見積もりを取るときは、自社サイトの簡易分析も行ってもらうべきです。自社サイトの現状を理解したうえで見積もりしてもらうことで、適性料金が把握できます。

見積もり結果をもとに「どのような課題があるか」「どのような施策が必要か」「どのような方向性でSEOを行っていくか」を打ち合わせるためにも、簡易分析は不可欠です。

分析を行わずサービス内容の紹介と一律料金を提示してくる場合は、不要な費用まで発生している可能性があります。

自社に合ったSEOが行える専門会社か、いざというとき頼りになる担当者か見極めるためにも、自社サイトの簡易分析は必ず依頼しましょう。

金額だけで依頼先を決定しない

SEO会社を選ぶとき、金額のみで依頼先を絞り込むのはおすすめしません。課金形態が各社で異なるように、含まれているサービスも大きく差があるためです。

安価なSEO会社では、「実施後のレポートは表面的な分析データのみ」「SEO施策はせず、コンテンツ用の記事を納品するのみ」など、一部のサービスしか提供できない場合もあります。専門会社ならではの具体的な成果報告や、対策案を提出してくれるとは限りません。

また、高額であればサービスが充実しているとは限らない点も、注意すべきです。高額の理由は、提供サービスや1社あたりの担当者数が多いからとは限らず、単純に別のコストが発生している場合もあるためです。

たとえば自社にライターやデザイナーを抱えていないSEO会社の場合、他社へ外注している可能性があります。外注費も施策費に含まれるため、高額なライターやデザイナーに外注していれば料金も比例します。

高ければ良い、安ければ良いとは考えず、提供されるサービスの内容や質を重視することが大切です。

金額や価格で不明な項目があったら、必ず確認する

見積もり費用項目は、ひとつひとつ確認すべきです。会社ごとに名称は多少異なりつつも、主な費用項目は下記のとおりです。

初期費用

初期分析 ・ウェブサイトの現状分析 ・キーワード調査 ・被リンク調査

初期分析は、ウェブサイトの現状を把握して、施策計画を立てるための分析費用です。大きく分けてウェブサイトの現状分析、キーワード調査、被リンク調査の3種類があげられます。

まずウェブサイトの現状分析で全体の流入数やユーザー動向、経路を調査します。

次のキーワード調査は、すでに獲得できている流入キーワードは何か分析し、レポートにまとめる作業です。最後の被リンク調査もキーワード調査と同じく、すでに獲得できている被リンクや参照サイトの調査を行い、レポートします。

被リンクを得られているといっても、信頼性の高いウェブサイトに張られているとは限りません。スパムなどの可能性も考えられるため、どのようなウェブサイトからの被リンクか、参照元も調査する必要があります。

運用費用

月額料金（運用費） ・内部SEO ・内部リンク改善費 ・コンテンツ改善費 ・定期レポート ・ディレクション費

運用費用は、毎月生じるランニングコストです。見積もり時は、初期費用に加えて、契約期間分の運用費用が加算されます。すべての企業で上記の表すべての施策が含まれるわけではなく、必要に応じて増減します。

内部SEOはウェブサイトの構造化データやHTMLなど、サイト内部に関する調査や改善にかかる費用です。

導線改善や内部リンクの最適化が必要と判断されれば、内部リンク改善施策が生じます。コンテンツ改善費は、既存のコンテンツを改善・最適化する必要があると判断された場合に追加される施策です。

行われた施策や成果についての報告費用として、月額費用には定期レポート代やディレクション費用も含まれています。

上記はあくまで一例であり、企業ごとに項目名やサービス範囲は異なります。SEOの見積もり項目でわからない部分があったときは、契約前に必ず確認しましょう。

まとめ

社内にSEOを理解している人材が少ないのであれば、思い切って専門会社に任せるのもおすすめです。専門会社なら、検索エンジンにおける最新のアルゴリズムの変化にも対応してくれます。

ただし、すべてのSEO会社が自社に合うとは限りません。まずは本当に知識や実績があるか、自社のやりたいことを汲んでくれるか、気になる複数社から見積もりを取ってみましょう。

未知株式会社では、お客様の企業理念やビジョンに寄り添った施策を提案しております。「将来的に内製化したい」「SEOを自社でしてみたけど、問題点がないか見てほしい」などのご相談にも対応しておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。