企業が認知度向上に注力する理由
認知度を向上させる方法をご紹介する前に、前提として企業の認知度についてお伝えします。
企業の認知度向上の目的とは、見込み顧客に自社の商品やサービスの中身を理解してもらうこと。近年はWebやSNSが活発になり、消費者が自発的に情報収集することは当たり前になっています。
消費者の購買行動プロセスをあらわしたマーケティング用語は数多くありますが、代表的なAISAS（アイサス）の始めの一歩は「Attention（認知・注意）」であり、認知や発見があるからこそ行動につながります。
消費者が商品やサービスの認知から購入までの購買プロセスを5段階にあらわしています。「Attention（注意）／Interest（興味）／Search（検索）／Action（行動）／Share（共有）」の頭文字から成り立つ、マーケティング用語。
「知名度」と「認知度」の違いとは
このふたつの指標は似た意味ですが、厳密にいうと異なります。
知名度とは、会社の商品やサービスの名前が世間にどのくらい知られているかということを表す指標です。
一方、認知度とは会社や商品の中身について、それ自体が世間に理解されていることを示します。つまり、この会社の行っている事業の内容や、取り扱っている製品などを認識されている状態を表します。
よって、認知度は知名度よりも深く踏み込んで、その会社について理解された状態を示す指標ということです。さらに、この認知度を上げていくと、単に自社の名前だけではなく、自社の活動や得意分野などをより消費者に知られることに繋がります。
認知度の向上はこれらの価値により、自社への顧客の流入を促すことになります。つまり認知度の向上は、企業にとっては重要な目標のひとつだといえるでしょう。
ブランドエクイティとは
エクイティとは、「資産」を意味します。ブランドの認知度やイメージ、信頼度など築き上げてきた価値を資産と考えて管理することを、ブランドエクイティと呼びます。
ブランド名が広く認知されると、売上増加や集客率アップにつながります。反対にブランド名が認知されていなければ、良い商品・サービスでも順調に売上を伸ばすことは困難です。
とくに近年は同等の商品・サービスがあふれており、ユーザーは品質以外の要素も加味して購入対象を決定します。真っ先に想起させるブランド力があるかないかで、ユーザーに選ばれる可能性は大きく変わります。
例えばアメリカでは、「炭酸飲料はA社とB社どちら派か」という論争があります。特定の商品やメーカーに関する論争が生まれるのは、A社もB社もブランドエクイティをしっかりと育成してきたことが理由です。
モノがあふれた市場で生き残るためには、ブランドエクイティの考えにもとづき、ブランドそのものを資産として考えて育て、売上増加やイメージアップを狙うことが大切です。
認知度を向上する具体的な方法
ブランドエクイティすなわちブランドを資産として育てるためには、認知度を向上させるための具体的な戦略が必要です。
ブランドエクイティにつなげるためには、知名度ではなく一歩進んだ認知度の向上を狙うことが大切です。ここでは、認知度を向上させるための方法を4つのステップに分けてご紹介します。
【ステップ1】自社商品のポジショニングをリサーチする
認知度を向上させるためには、まず発信者側が自社商品・サービスの市場におけるポジションを理解する必要があります。
リサーチするべきポイントは、主に下記です。
| ・競合他社に勝っている点（自社の強み・特徴） ・現在のユーザーや市場にとってのポジション |
アピールするべき自社の強みや特徴を理解することが、ブランディングの第一歩です。同時に、自社商品が現在のユーザーや市場から見てどのようなポジションにあるのかも、把握しておきましょう。
客観的な評価を知ることで、自社が自覚していない強み・弱みの発見につながります。
【ステップ2】顧客との接点を洗い出す
認知度を向上させるためには、顧客との接点を持つことが大切です。既存顧客や潜在顧客と接点を持てる機会を洗い出しましょう。
顧客との接点はマーケティング用語でタッチポイントとも呼び、例えば下記のチャネルをさします。
| ・インターネット（広告やSNS） ・チラシ ・店頭 |
大きく分けると、顧客との接点はオンラインとオフラインの2つです。オンラインはインターネット広告や動画広告の他、SNSやブログなども含まれます。オフラインは、チラシのポスティングや店頭でのプロモーションなどです。
オンラインは距離に縛られず、幅広いターゲットと接点を持てるメリットがあります。オフラインは直接ユーザーと触れ合うことで、アンケートなどでは拾いにくい声を収集したり、オンラインでは伝えきれない魅力を伝えたりできることがメリットです。
オンラインとオフラインどちらか一方に特化するのではなく、マーケティングの目的やターゲット層に合わせて使い分けたり、併用したりすることが成功のコツです。
テレビ、新聞などの他に、インターネットを利用したさまざまなメディアが存在します。こうしたメディアを活用して効果的に認知度を向上させる方法については以下のとおりです。
ウェブサイトを開設する
まず認知度を向上させる方法のひとつが、ウェブサイトを開設して自社や自社の製品をアピールすることです。
現代の消費者は、さまざまな情報をインターネットで得ることが多くなっています。こうしたことからそのインターネットの窓口であるウェブサイトの開設は、認知度向上のために必須の項目ではないでしょうか。
ただし単にウェブサイトを開設すれば良いというわけではありません。魅力的なサイトのデザインにするなど、興味を持ってもらいやすくする必要があります。
さらに、インターネット上の検索エンジンの検索結果に、ユーザーが検索したキーワードに連動して掲載されるリスティング広告も使いながら、ウェブサイトへの積極的な誘導を図ることもお勧めでしょう。
SNSを活用する
次にご紹介するのは、現代の新たなコミュニケーション手段として定着しているFacebookやTwitter、InstagramなどSNSの活用です。
企業が認知度を向上させるための宣伝広告には、場合によっては莫大な費用がかかることがあります。しかしこのSNSでの宣伝は、基本的に無料で行えるため、会社としても気軽に始められるでしょう。
さらに、現在、SNSの情報は一度発信されると、瞬く間に拡散されさまざまな人にシェアされるため、認知度の向上に適したツールのひとつといえます。
しかし、このSNSには気をつけたい要素も存在します。会社がSNSで提供する情報の内容によっては、会社の信用性を失ってしまう可能性もあります。
いわゆるインターネット上での「炎上」を未然に防ぐことも、SNSを利用する際にはしっかりと考えておきましょう。
メールマガジンを配信する
メールマガジンは、あらかじめ配信登録してくれたユーザーに対して、新商品やキャンペーン情報をメールで発信する方法です。メールマガジンを利用するメリットは、広告費を抑えられることや、リストさえ作れば専用システムで多くのユーザーに一斉送信できることです。
チラシのように印刷依頼の手間もないため、最新のニュースをスピーディーに提供できます。クーポン配信も行えば、ユーザーに「会員だけの特別感」「常連だけのお得感」を提供でき、イメージアップも可能です。
メールマガジンを配信するときの注意点として、特定電子メール法を遵守することがあげられます。ユーザー側から配信希望の登録や承諾がある場合のみ配信し、配信停止の申し出があった場合は即座に停止手続きを行うことが法律で義務付けられています。
ユーザーと良好な関係を築くためにも、信頼される配信システムの構築が必要です。
プレスリリースを出す
会社側からのプレスリリースを出す方法についてご紹介します。プレスリリースとは、マスメディア向けに自社の新商品やサービスなどの情報を知らせる文書のことです。
このプレスリリースを出すことで、さまざまなメディアにその情報が取り上げられやすくなります。こうした自社からの積極的な情報開示により、企業の認知度は確実に向上していくでしょう。
プレスリリースの発行頻度を上げ、積極的にマスメディアにアプローチしていくと良いでしょう。
検索広告などのオンライン広告を出す
検索広告はリスティング広告の一種で、ターゲット層を絞り込んで効率的にアプローチできるメリットがあります。
ユーザーが検索エンジンに入力したキーワードに連動して、関連性の高い広告が検索結果にテキスト形式で表示される仕組みです。
例えば「パンプス」に関連した広告を出稿・設定すれば、検索エンジンでパンプスについて調べたユーザーにのみ広告が表示されます。設定するキーワード次第でよりニッチな層に絞り込むこともでき、最低限の広告費で見込み顧客を取り込みたいときに便利です。
検索広告に限らず、オンライン広告の多くはプラットフォームごとにターゲット層を絞り込める仕組みが確立されています。SNSの広告サービスの多くは、地域、年齢、性別、ジャンルなど、キーワードではなく属性で配信対象を設定できる機能もあります。
オンライン広告は、検索エンジンやSNSなどプラットフォームの出稿機能を利用すれば、誰でも手軽に配信可能です。広告枠を設けているメディアに、直接掲載を申し込む方法もあります。
看板などのオフライン広告を出す
オンライン広告とは異なるメリットをもっているのが、オフライン広告です。最大のメリットは不特定多数にアピールできることで、ターゲット層の広いブランドや商品の認知度向上に適しています。
オフライン広告は、街頭ポスターや電車・バスの吊り下げ広告、看板などさまざまです。いずれの場合も、まずは媒体を管理している会社の広告募集に応募して、出稿の手続きをとります。
注意点は、媒体の規模によっては広告費が莫大になることと、掲載まで期間を要することです。スピード感を求める場合は、出稿場所や媒体ごとのスケジュールも加味して計画を立てましょう。
YouTubeなどで動画チャンネルを持つ
YouTubeなど動画投稿サイトにチャンネルを作成し、オリジナルの動画をアップロードする方法も効果的です。動画投稿サイトの多くは基本的に動画のアップロードや視聴は無料としており、広告費を安く抑えられるメリットがあります。
また、幅広い層にアピールすることはもちろん、ユーザー動向を学習したロボットによる「おすすめ」表示機能で、ニーズがマッチしやすい層の視聴も狙えます。動画にはコメント機能もあり、ユーザーと直接やり取りをしてファン化につなげたり、リアルな声を拾って商品開発に生かしたりできる点も動画投稿の大きなメリットです。
動画内容を専門的な内容にすれば、BtoCのみならずBtoBメーカーでも認知度向上が可能です。（参考：Far East Network社）
ただし、高いクオリティを求めると相応の制作コストがかかることや、チャンネル運営に詳しい人材や外注先の手配が必要など、注意点もいくつかあげられます。
自社発信でイベントを開催する
自社発信でターゲット層の注目を集められるようなイベントを開催することも、認知度向上につながります。
イベントは、必ずしも大規模なものである必要はありません。例えば店舗で週末に開催できるワークショップやセミナーも、ターゲット層を自然と絞り込める立派なイベントです。
自社発信でイベントを開催するメリットは、ターゲット層を絞り込んで集客できるうえ、社内の人間とユーザーが直接やり取りできることです。
例えばサービスを提供する会社であれば、「専門知識があって信頼できる」「丁寧な対応で好感が持てる」など商談や資料請求に進める可能性があります。
社内の人間にとっても直接ユーザーの声を拾えるため、問題点の洗い出しや商品開発のヒント獲得が期待できます。
近年はイベント開催をサポートするサービスや、キッチンカーのレンタルサービスなどもあり、誰でも手軽にイベントを企画できるようになっています。
マス広告を出稿する
マス広告とは、大衆に対して発信する広告の総称です。例えばテレビCM、ラジオCM、雑誌や新聞などの広告欄などがあげられます。
オンライン広告が主流となりつつある現代でも、マス広告ならではのメリットを生かしたプロモーションが行われています。
マス広告のメリットは、その名のとおり大衆（不特定多数）に対して発信できることです。日用品など幅広い層が購入・契約する可能性のある商品・サービスの宣伝には、絶大な効果を発揮します。
一方で、広告の制作費や配信に莫大なコストがかかるという特徴もあります。予算の潤沢な大手企業や、社運を賭けた大掛かりなプロジェクトでなければ、なかなか利用できない手法です。
出稿するには、管理する媒体の広告枠を購入する必要があります。
【ステップ3】認知度を上げる定義を社内で共有する
自社ブランドや商品のどこに重点を置いて認知度を向上させるか、社内での共通認識を確立させましょう。
共通認識が確立されていないと、社内の足並みがそろわず、思い通りの結果を得られません。全員が共通の認識にもとづいてブランドを育てられるように、下記のポイントを定義付け、社内で共有する必要があります。
| ・なぜ認知度向上を目指すのか ・認知度を上げるために何をするべきか ・現在の自社ブランドや商品の立ち位置について ・確立させたいブランドや商品のイメージについて |
こうしたさまざまな社内の認識をひとつにまとめ、認知度を向上させるための共通認識を築き上げるために、まずはしっかりと目的や方法、明確なターゲットなどを定義付けましょう。
その定義をもとに、認知度向上のための具体的な指標を作成します。いつまでにどの程度、認知度を何パーセント向上させるかなどを設定しておくと、目標達成への戦略立てがスムーズです。
【ステップ4】認知度の高い競合他社とアプローチ方法を変える
自社の認知度を向上させるためには、取り巻く環境や市場などすでに置かれている状況を把握したうえで、認知度の高い競合他社とアプローチの方法をずらす戦略も重要です。
特定の分野において、すでに高い認知度を誇る競合他社が存在する場合、同じようなアプローチではユーザーを獲得できません。下手をすると「A社の真似をしている」などマイナスイメージにもつながります。
例えば同じ40代女性向けの化粧品を売るとしても、アプローチできるポイントは「弾力肌を目指す」「美容成分で肌にうるおいを与える」など、さまざまです。競合他社と同じ切り口ややり方で攻めるのではなく、視点や強調するポイントをずらしてアプローチしてみましょう。
宣伝用の表現やキャッチフレーズを変え、今までにないアプローチ方法や新たな視点・アイデアで、自社の認知度を向上させる戦略が必要です。
認知度を向上させる4つのメリット
認知度を向上させるメリットは、以下の4つです。
・販売拡大による売上向上
・ファンの増加が可能
・広告宣伝費の削減
・人材の確保
それぞれのメリットを理解したうえで、認知度の向上を目指しましょう。
販売拡大による売上向上
認知度を獲得すれば、市場において自社の位置付けを明確にできるため、販売拡大による売上の向上を見込める点がメリットです。自社の位置付けを明確にすれば、商品やサービスに対して「○○といえば」「○○のときは」などとイメージがつき、ブランド化できます。
商品やサービスのブランド化は、認知度向上だけでなく、他社との差別化へつながります。結果として、価格競争を回避し、売上を伸ばすことが可能です。
ファンの増加が可能
認知度が向上すると、企業や商品・サービスの良さがユーザーに伝わり、ファン層の形成につながります。
企業や商品・サービスのファンが多く集まれば、一定数の顧客やリピーターの確保が期待できます。ファンが増加すると話題にも登りやすくなり、プロモーションがより低価格で実施できるでしょう。逆に商品やサービスが良くないと、悪い口コミが広がり売上の低下につながります。
広告宣伝費の削減
認知度向上は、宣伝広告費の削減にもつながります。企業名や商品・サービスが知れわたるため、内容にメリットを感じた顧客の集客がしやすくなるからです。
顧客に企業や商品・サービスの魅力が伝われば、自然と口コミで広まったり、SNSで話題となったりする可能性があります。その結果、広告にお金をかけなくても宣伝効果が見込めます。
人材の確保
認知度があれば、企業の商品・サービスや取り組みを知って、共感する人が増えるため、人材の確保につながる点もメリットです。企業の理念やビジョンに共感してくれた人は、モチベーションが高い傾向にあり、採用時のミスマッチを防げます。
また、認知度の高さは企業への信頼につながるため、応募者に安心感を与えます。その結果、一定数の応募を見込めるほか、採用コストの削減も可能です。
認知度向上に取り組む際の3つの注意点
認知度向上に取り組む際の注意点は、以下の3つです。
・他社と異なる方法で情報発信する
・認知度だけではなく商品の質を上げる
・PDCAを回しつつ、サービスの価値や魅力を伝え続ける
それぞれの注意点を意識しつつ、認知度の向上に取り組みましょう。
他社と異なる方法で情報発信する
認知度向上に取り組む際は、他社と異なる方法での情報発信を意識しましょう。他社と同じ方法で情報発信していても、商品やサービスの差別化につながらないためです。
例えば、他社が情報発信する方法・ツールとしてInstagramやYouTubeなどを利用していない場合は、積極的に取り入れてみましょう。他社との違いを明確にするためには、情報発信方法を工夫してください。
認知度だけではなく商品の質を上げる
認知度を向上させても、商品やサービスのネガティブな評価が多ければ購入につながらないため、商品の質を上げることも重要です。
商品・サービスの質を上げるためには、アンケートを取ったり、インターネット上の評価を調べたりして現状を把握する必要があります。顧客に商品やサービスを購入・利用してもらうためには、質を上げてポジティブな評価を増やしましょう。
PDCAを回しつつ、サービスの価値や魅力を伝え続ける
認知度向上に取り組む際には、PDCAを回しつつ、サービスの価値や魅力を伝え続ける必要があります。認知度向上は、短期的に結果が出るものではないためです。
KPI※1やKGI※2を作成し、数値をもとに改善を図りながら、目標達成を目指しましょう。PDCAを回していくなかで分析と改善を繰り返し、長期的に施策を行うことが大切です。
※1 KPI：Key Performance Indicatorの略。最終目標を達成するために必要なプロセスの進捗状況を評価する指標。
※2 KGI：Key Goal Indicatorの略。定量的に最終目標の達成度合いを評価する指標。
認知度向上に成功した3つの事例
多くの企業がさまざまな方法で、認知度向上に成功しています。ここでは、認知度向上に成功した以下の3つの事例を紹介します。
・ハーゲンダッツ
・ヤッホーブルーイング
・ミス・パリ・グループ
それぞれ詳しく解説するので、企業や商品・サービスなどの認知度向上に悩んでいる方は、参考にしてください。
ハーゲンダッツ
ハーゲンダッツは、Instagramにて消費者に商品を投稿してもらうことにより、認知度向上に成功しました。もともとは、アイスの表面がハート型になっている様子を消費者がInstagramに投稿していたことがはじまりです。
ハート型のアイスの写真の投稿を知ったハーゲンダッツ側が「幸せのハーゲンハート探し」と企画して、特設サイトを開設しました。これは、SNSでの消費者の行動を分析し、認知度向上に成功した事例のひとつです。
ヤッホーブルーイング
ヤッホーブルーイングは、独自のコンテンツ配信で消費者とコミュニケーションを図ることにより、認知度向上に成功しました。
例えば、ヤッホーブルーイングは以下のような取り組みをしています。
| ・面白いメールマガジンを配信して消費者との距離を縮める ・井手社長が「てんちょ」として運営している楽天市場のネット通販にて、消費者が楽しめるような企画をする |
450万円の支払いで50年間ビールをお届けするという企画が大きな反響を呼び、応募者は居なかったものの、話題作りとして成功を収めました。消費者とのコミュニケーションに注力することも、認知度向上のための手段です。
ミス・パリ・グループ
ミス・パリ・グループは、オウンドメディアにて、コンテンツSEO※を活用したコンテンツマーケティングを実施することにより、認知度を向上させました。
ビッグキーワードの検索上位を狙うキーワード戦略やYMYL・薬機法に留意したコンテンツ制作などを行うことで、オウンドメディアへの自然流入の増加を実現させました。
ダイエット方法を検索したユーザーを自社のウェブサイトに流入させ、エステで痩せられるという認識を持つきっかけを作ったことが認知度向上させた要因です。ミス・パリ・グループの取り組みは、ダイエット＝エステという認識化とブランド化により認知度向上を成功させた事例です。
※ SEO：Search Engine Optimizationの略。GoogleやYahoo!などの検索エンジンで記事を上位表示させて、Webサイトへの流入を増やす施策のこと。
まとめ
競合他社の多い現代において、自社商品・サービスを売るためには、ブランドエクイティを意識した戦略が欠かせません。ブランドそのものを資産としてとらえ、認知度拡大によって地位を確立させることが大切です。
認知拡大には、オンライン広告とオフライン広告でさまざまな方法があげられます。オンライン広告に力を入れたいとお考えの方は、ぜひ未知株式会社へご相談ください。
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